全国本部 DI部 企画計画グループにおいてJAグループを含めたシステム共用の検討を行っています。情報システムの構築・保守には多額の経費がかかります。これは同業他社も同様の傾向にあり、情報システムの経費削減はJA共済連を含めて経営課題となっています。こうした背景を受け、グループ会社である共栄火災海上保険株式会社とシステムを一部共用することで経費削減を目指しており、私はそのシステム共用化の企画業務に従事しています。

2022年に妻の妊娠が判明していざ出産後を想定したところ、妻の実家の状況を踏まえると遠方にあったことから里帰り出産は困難でした。また、双方からの支援なども含めて検討しましたが、現実的に可能な選択肢を夫婦で話し合った結果、私が育休制度を取得するという結論になりました。そこで、当時の上司に相談したところ「どんどん取得してほしい」と後押ししてもらい、それまで取り組んでいた業務を同僚に引き継いで３か月間育休制度を取得しました。

とにかく育児に追われていました。産まれて３か月ほどの乳児は基本的に３時間に一度授乳が必要となりますが、授乳は、母乳、粉ミルク、両方を用いるなどケースバイケースで、これらをすべて妻一人で対応すると妻の睡眠時間を確保することができません。そこで、私の家では朝担当と夜担当に分けることで双方の負担を軽減するようにしました。

また、特に最初の１か月半は昼夜問わず泣かれることも多くて二人とも精神的に厳しい時期が続きましたが、それ以降は比較的落ち着きを見せ始めたため、幸いなことに追い詰められるまでには至りませんでした。

育児に全力投球できる期間というのは人生でも貴重な期間です。育休を取得したことで、仕事はいったん脇に置いて育児に向き合うことができて相当視野が広がったと感じています。また、「子育ては本当に大変で、私の両親もこのような思いをして私を育ててくれたんだ」とあらためて両親に感謝するようになりました。

私のグループはプロジェクト単位で担当を振り分けていますので、復職前に私が担当していた業務は同僚が引き継いでくれていましたし、復職後は新しいプロジェクト案件に携わることになるなど問題なく復職することができました。近年はJA共済連の中でも男性の育児休暇取得は急速に認知度が上がっており、取得することに対しても周囲からは柔軟に対応してもらえます。ただし、仕事と育児を両立するには育休制度を取得するだけですべてが終わるわけではなく、しばらくすると保育園の送り迎えもあります。幸いにもJA共済連は福利厚生制度が充実していますし、週1回程度の在宅勤務も選択できることから妻と協力して育児と仕事を両立したいと考えています。

育休を例に取ると、JA共済連では男性であっても育休の取得は問題なくできますし、周囲の理解度も高いのでそうした点を重視される方にはおすすめです。また、それによってキャリアの弊害になることもありません。それぞれのご家庭よって利用可能なリソースや支援などによって異なる結論があるはずです。働く環境や制度をしっかりと理解したうえで、様々な選択肢の中から一番良いと思う子育ての環境を実現してください。